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耐震補強の前にまずは耐震診断をしましょう

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耐震診断をしよう!




しっかりと診てもらいたい、とご希望の方へ、 一般耐震診断を行っております。一般診断とは専門家が行う耐震診断で、耐震補強の必要性を判断します。 建築に関わる知識や経験を有する一級建築士が行います。

専門の耐震診断ソフトを用いて、数値で判定し、報告書を提出します。

家の傾き、外壁の様子、また、もし可能であるならば、点検穴などから 家の内部まで建築士の厳しい目で拝見いたします。
そのデータを元に、専用の耐震診断ソフトで数値を出し、改善点の アドバイスをさせていただきます。

更に、調査の報告書を作成いたします。

ただし、この場合、家の一部を壊さずに行う調査ですので、 耐震診断ソフトに入力するデータも、見えない箇所に関しては、 予想できる最悪の状態を想定したものを入力して結果を出すことに なります。予めご了承ください。

※現状の図面があり、その図面での 耐震診断を前提としています。
図面が無い方は作成いたします。(有償となります)
耐震診断では、家の内部の表からは見えない詳細な箇所まで、調査させていただきます。
詳細な情報とは、壁の仕上げ材、筋交いの位置と種類、下地材の種類等です。

建築士が、建物の壁、柱、梁の継手、土台や柱などの腐食程度など、細部に わたって厳しい目で調査いたします。
そのためには、壁や床の一部を壊して拝見させていただく必要があります。

家の状態はデータとして耐震診断ソフトに入力します。
中まで見させていただきますので、より正確な診断結果を出すことが出来ます。

病院に例えますと、「所見」というのは表から見えるところまでの診断となります が、 更に体の内部まで診るとなると、「CT」もしくは「手術」となるかと思います。
それと同じような事とお考えください。

※こちらは、壊した箇所の補修も必要になりますので、費用の方も割高に なってしまいます。

※現状の図面があり、その図面での 耐震診断を前提としています。 図面が無い方は作成いたします。(有償となります)
建物の状態(面積等)により、診断にかかる日数が変わってまいりますので、 それに伴い費用は上下いたします。

まずは、お住まいの現在の状態をお聞かせください。
後追い営業は行っておりません。お気軽にご相談ください!

また、診断につづき、私どもで耐震リフォームを施工させていただく場合は 耐震診断の費用も工事費の中に含まれます。
東京都墨田区にお住まいのお客様です。

以前から風が吹くくらいでも揺れを感じていた、というお客様。
2011年3月の地震をきっかけに、真剣に耐震診断と補強をしたいとお考えになり、 弊社にご依頼をくださいました。

まずは耐震診断を行い、そこで明らかになった問題点を元に、補強工事も弊社で施工させていただきました。
工事後、再度の耐震診断の結果、数値は大きく上がりました。
また、N様は、東京都墨田区が行っている耐震助成も利用されましたので、 区役所への手続きも、お手伝いさせていただきました。

※区役所に提出した資料の一部です
東京都大田区にお住まいのお客様です。
2011年の震災のあと、現在のご自宅の状態をしっかり把握したいとのご希望で、耐震診断をご依頼いただきました。
こちらのお客様は大田区の耐震診断助成を利用したい、というご希望もありました。
区役所への手続きなど、サポートさせていただき、無事助成を利用することができました。
多くの自治体で、「昭和56年以前、新耐震基準以前の木造住宅」に対して、無料の簡易耐震診断や、一般耐震診断にかかる費用の助成を行っておりますので、是非、お住まいの市区町村へご相談ください。


【弊社に耐震診断をご依頼されることをお考えの方へ】
耐震診断は、営業エリア内である「東京23区」であれば、ご対応させていただいております。

弊社の行う耐震診断で、お住まいの自治体の助成金が受けられる場合は、自治体への書類提出など、細かいサポートまでさせていただいております。

地元の江東区の他、東京都内では、中央区、墨田区、大田区では助成金を使った耐震診断、耐震補強のご協力をさせていただいた実績がございます。
東京は、狭い路地に住宅が密集している地域が多く、お住まいの家の痛みが気になっても、建て替えができず、自分の家に不安を感じられていながらどうすることもできない、いうお宅がとても多いです。
微力ながら、耐震診断を行う事で、不安を感じられている方のお役に立てれば幸いです。
昨今、ほとんどの自治体が何らかの形で地震への備えのための助成金制度を行っていますが、 対象は昭和56年以前の建物で、昭和57年以降のお住まいになりますと対象外となるケースがほとんどです。

昭和56年、建築基準法で定められる耐震基準が新しくなり、それまでとは大きく改善されました。
ですから、その「新耐震基準」以前のお住まいはより危険であるとのことで、対象となっているという訳です。
しかし、昭和57年以降のお住まいが必ず安全かと言いますと、そうとは申し上げられません。
ご心配であれば、やはり耐震診断を行うことをおすすめいたします。

詳しくはこちらで解説しています
>リフォームQ&A「昭和56年以前と以降の木造住宅の決定的な違いは?」


耐震診断ができないケースもあります
木造住宅でも、耐震診断ができないケースもあります。

3階建てのお住まいで、構造計算書が無い場合は、資料不足となってしまい耐震診断を行うことができません。

本来であれば、耐震診断を行ったうえでの補強をするべきなのですが、診断が出来ない場合、 例えば1階の壁などを一度壊させていただいた上で建築士が目視で状態を判断し、今後の方向性を アドバイスさせていただくという形を取らせていただいております。

その上で、補強まで施工させていただくケースもあります。
「テラスハウス」と呼ぶ事もありますが、お隣と左右の壁を共有するタイプのお住まいのことです。

東京都内でもよく見かける形式ですが、こういった繋がったお住まいの場合、まとめて1つで「1軒」と数える為、耐震診断をするときは、お隣同士で一緒に行わなければなりません。その為、なかなか耐震診断を実行に移すことができない場合も多いです。

ただやはり、心配でいらっしゃるかと思いますので、可能な限りの建築士の判断で、補強を行う事もあります。

詳しくはこちらをご覧ください。
>リフォームQ&A「長屋の耐震補強と助成金について」


「一般耐震診断」以外の調査も承っております
「動的診断」という耐震診断方法もあります。
こちらは、既存の建物を揺らし、センサーを使い診断を行います。
「動的診断」の結果に基づき、適切な方法で耐震補強の設計をしていきます。
地震とは = 地盤が動いてしまう事です!

同じように見える土地でも、場所により地盤そのものの構造が異なります。
軟弱な地盤の上に丈夫な建物を建てても、「不同沈下」を起こしたり、大地震の際には倒壊してしまう恐れがあります。
自分の土地の地盤を知る事も、大切な事です。

※「不同沈下」とは?
平に見える土地でも建物が一定ではなく不揃いに沈んでいく事を言います。片方へ斜めに傾いていくのです。
耐震診断に関するQ&A



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メール:info@eco-reform.com

営業時間 9:00~19:00(日曜・祝日定休)
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