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リフォームローンを知ろう!

仕組みを知ってしっかり資金計画を。

「自宅をリフォームしたいけど、資金に余裕がない・・・」
そんな時は、リフォームローンを検討してみてはいかがですか?

でも、リフォームローンは、住宅ローンとは違っていたり、種類もたくさんあったりして、どのように利用すればいいか迷ってしまいますよね。
そこで、エコリフォームのリフォームアドバイザー・塩谷理枝がリフォームローンについて調べてみました。

資金不足の強い味方、リフォームローンに詳しくなれば、安心してリフォームを進めることができますよ。

リフォームローンと住宅ローンは何が違うの?

戸建て住宅やマンションを購入する時や、住宅の建て替えをする時には、住宅ローンを利用するのが一般的ですね。
では、リフォームローンは、住宅ローンと何が違うのでしょう?

大きな違いは、住宅ローンは担保型で、リフォームローンは無担保型が多いことです。
※公的なリフォームローンなど、担保型のリフォームローンもあります。

担保とは?

万一ローンが返済できなくなった時に、返済金の代わりに提供するのが「担保」です。通常、住宅ローンでは購入した住宅や土地が担保となります。担保には抵当権が設定されます。

担保型ローンのメリット・デメリット

住宅ローンなどの担保型ローンは、金利が安く、長い返済期間で大きな金額を借りられるのがメリットです。

デメリットは、担保の手続きや審査に時間がかかること。審査の結果、ローンを利用できないこともあります。
また、担保を登録する手続きなどに手数料が必要なことにも注意しましょう。

無担保型ローンのメリット・デメリット

リフォームローンの多くは無担保型のローンです。 担保が不要なため、担保型ローンに比べて手続きが簡単で、審査にかかる時間も短くて済みます

一方で、金利が高く、返済期間や借りられる金額に制限があるというデメリットがあります。

担保型と無担保型、どっちがいいの?

大規模なリフォームを計画されていて、大きな金額が必要な場合は、担保型ローンの方がメリットが大きいでしょう。
設備交換などの小規模なリフォームをお考えの場合は、スピーディーに手続きできて、手数料が少なくて済む無担保型ローンをおすすめします。

どちらを選ぶにせよ、月々の返済額を明確にした上で、生活に負担のない範囲で計画を立てる必要があります。

リフォームローンの種類

銀行、信用金庫、保険会社、クレジットカード会社など、様々な民間機関でリフォームローンの取り扱いがあります。 また、勤務先などで財形貯蓄を行っている場合は、財形住宅融資を受けることが可能です。

メインバンクにしている銀行や、お付き合いのある会社などに、リフォームローンについて問い合わせてみると良いでしょう。 リフォームを請け負う会社から、ローンの取り扱い先を紹介されることもあります。

公的機関では、住宅金融支援機構が「住宅リフォーム融資」を行っています。 この住宅リフォーム融資も、リフォームローンの一つです。

※エコリフォームでは、オリコさんのリフォームローンをご紹介しています。

住宅金融支援機構の住宅リフォーム融資

住宅金融支援機構の住宅リフォーム融資は、担保型のリフォーム専用ローンで、金利は住宅ローンと同程度になっています。

耐震工事またはバリアフリー工事が必要などの条件はありますが、公的機関のリフォームローンなので安心感がありますね。
エコリフォームがよくご依頼いただく、耐震改修を含んだスケルトンリフォームをご希望の方にはぴったりです!

住宅金融支援機構とは?

住宅金融支援機構は、国土交通省および財務省を所管省庁とする独立行政法人で、住宅の建設等に必要な融資を行っている政府系の金融機関です。

住宅金融支援機構ホームページ

主な融資条件

耐震改修工事バリアフリー工事
一般高齢者向け返済特例高齢者向け返済特例
資金使途住宅をリフォームする資金(すべての工事が対象)
対象工事耐震改修工事を含むバリアフリー工事を含む
面積要件リフォーム後の床面積が50平米以上、共同住宅は専有部分が40平米以上
物件検査適合証明検査機関または登録建築士の物件検査が必要
融資限度額1000万円(費用の80%まで)1000万円(費用の100%)
返済期間1~20年亡くなるまで
年齢要件完済時に満80歳以下申込時に満60歳以上
抵当権建物に設定建物と敷地に第1順位で設定
保証不要(一財)高齢者住宅財団の保証が必要
金利水準0.59%~0.90%0.82%1.02%

※金利水準は2017年4月3日時点、融資額は金利設定が低い基本融資額の例となります。
※出典:一般社団法人 住宅リフォーム推進協議会 リーフレット(2017年)

高齢者向け返済特例とは?

満60歳以上の方が利用できる、月々の返済が利息のみになるという特例です。元金は亡くなった時に一括で返済されます。
申込時にカウンセリングが行われ、(一財)高齢者住宅財団が連帯保証人となります。

どんなお住まいでも、経年すれば徐々に劣化していきます。設備にも耐用年数があるので、ずっと同じものを使い続けるわけにはいきません。 新築の一戸建てやマンションでも、いつかはリフォームが必要になるのです。

家族のかたちが変われば、住まいのかたちも変わります。 スケルトンリフォームをして新築同様になったお住まいでも、またリフォームが必要になるかもしれません。

10年後、20年後までを考え、リフォームローンの活用も含め、しっかりした資金計画を立てておくのがおすすめです。

リフォームの資金計画については、「リフォームの予算について」もあわせてご覧ください。



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