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耐震診断をしよう!




しっかりと診断してもらいたいとご希望の方へ。
エコリフォームでは一般耐震診断を行っております。一般診断とは専門家が行う耐震診断で、耐震補強の必要性を判断するものです。 建築に関わる知識や経験を有する一級建築士が行うことが義務付けられています。
専門の耐震診断ソフトを用いて数値で判定し、報告書を提出します。

■家を壊さずに行う調査

家の傾きや外壁の様子、さらに可能なら家の内部まで、建築士の厳しい目で確認します。
そのデータを元に、専用の耐震診断ソフトで数値を算出し、改善点のアドバイスをお伝えした上で、調査報告書を作成しています。

※家を壊さずに行う非破壊の調査となりますので、見えない箇所や破壊しないとわからない箇所については、最低レベルのデータを想定しています。あらかじめご了承ください。
※現状の図面を元にした耐震診断を前提としています。図面が無い方は有償にて作成いたします。

■家の一部を壊して行う調査

正確な耐震診断では、壁の仕上げ材、筋交いの位置と種類、下地材の種類など、表からは見えない家の内部までの調査が必要です。
壁や床の一部を壊して、建物の壁、柱、梁の継手、土台や柱の腐食など、細部にわたって厳しい目で調査いたします。

専用の耐震診断ソフトで診断を行うのは非破壊の調査と変わりませんが、より詳しいデータを元にできるので、診断結果も正確なものとなります。

病院に例えれば、CTスキャンで体の内部の状態を詳しく調べた上で手術に臨むようなものですね。

※一旦壊した箇所を補修する費用が別途かかります。 の補修も必要になりますので、費用の方も割高に なってしまいます。

※現状の図面を元にした耐震診断を前提としています。図面が無い方は有償にて作成いたします。

■耐震診断の費用について

建物の状態や大きさにより、診断にかかる日数と費用は変わってきます。
まずは、メール・お電話にて、お住まいの状態をお聞かせください。
耐震診断のみのご依頼も承っております。
耐震診断をおまかせくださったお客様

■東京都墨田区 N様

東京都墨田区にお住まいのお客様です。

以前から風が吹くくらいでも揺れを感じていた、というお客様。
2011年3月の地震をきっかけに、真剣に耐震診断と補強をしたいとお考えになり、 弊社にご依頼をくださいました。

まずは耐震診断を行い、そこで明らかになった問題点を元に、補強工事も弊社で施工させていただきました。
工事後、再度の耐震診断の結果、数値は大きく上がりました。
また、N様は、東京都墨田区が行っている耐震助成も利用されましたので、 区役所への手続きも、お手伝いさせていただきました。

※区役所に提出した資料の一部です

■東京都大田区 H様

東京都大田区にお住まいのお客様です。
2011年の震災のあと、現在のご自宅の状態をしっかり把握したいとのご希望で、耐震診断をご依頼いただきました。
こちらのお客様は大田区の耐震診断助成を利用したい、というご希望もありました。
区役所への手続きなど、サポートさせていただき、無事助成を利用することができました。
自治体の耐震助成金をご希望の方へ

■昭和56年以前の、旧耐震基準で建てられた家の場合

多くの自治体で、「昭和56年以前に建てられた、新耐震基準に合わない木造住宅」に対して、無料の簡易耐震診断や、一般耐震診断にかかる費用の助成を行っておりますので、是非、お住まいの市区町村へご相談ください。

東京23区内のリフォーム助成金情報もあわせてご覧ください。
エコリフォームの営業エリアは東京23区です。 営業エリア内の耐震診断や、助成金取得のサポートも対応しています。
エコリフォームのある江東区の他、中央区、墨田区、大田区などで多くの耐震診断、耐震補強の実績があります。

東京は、狭い路地に住宅が密集している地域が多く、お住まいの家の傷みが気になりながら建て替えができず、不安を感じている方もいらっしゃると思います。耐震診断によって、こうした皆様の不安を少しでも解消できれば幸いです。

■昭和57年以降の、新耐震基準で建てられた家の場合

多くの自治体で耐震助成金制度が設けられていますが、昭和56年以前の建物のみを対象とし、昭和57年以降の建物は対象外となるケースがほとんどです。
昭和56年に、建築基準法で定められている耐震基準が変更となり、それまでとは安全性が大きく改善されました。
このため、新耐震基準で建てられた家は、助成金制度の対象外となることが多いのです。

しかし、昭和57年以降のお住まいなら安全かというと、そうとも言えません。
耐震性を心配される場合は、やはり耐震診断を行うことをおすすめします。

詳しくはこちらで解説しています。
>リフォームQ&A「昭和56年以前と以降の木造住宅の決定的な違いは?」

耐震診断ができないケースもあります

■3階建てのお住まい

木造住宅でも、3階建てのお住まいで構造計算書が無い場合は、必要なデータが足りず耐震診断を行うことができません。

耐震診断が出来ない場合、一部の壁などを壊して調査を行い、耐震に関するアドバイスをしたり、実際に耐震補強工事をすることとなります。

■長屋のお住まい

「テラスハウス」と呼ぶこともありますが、お隣と左右の壁を共有するタイプのお住まいです。
こうした長屋のお住いは、何軒かのお住まいを合わせたものが「1軒の建物」となります。
耐震診断は1軒の建物について行う必要があるため、お隣同士の関係から、耐震診断をなかなか実行できない場合も多いのです。

長屋にお住まいでも、地震への不安は変わりませんので、建築士の判断で耐震補強を行うこともあります。

詳しくはこちらで解説しています。
>リフォームQ&A「長屋の耐震補強と助成金について」

「一般耐震診断」以外の調査も承っております

■動的耐震診断

「動的診断」という耐震診断方法もあります。
こちらは、既存の建物を揺らし、センサーを使い診断を行います。
「動的診断」の結果に基づき、適切な方法で耐震補強の設計をしていきます。

■地盤調査

地震=地盤が動くことです。
同じように見える土地でも、場所により地盤そのものの構造が異なります。
軟弱な地盤の上に丈夫な建物を建てても、「不同沈下」を起こしたり、大地震の際には倒壊してしまう恐れがあります。
自分の土地の地盤を知るのも、耐震を考える上で大切なことです。

※「不同沈下」とは?
平に見える土地でも、建物が一定に沈むのではなく、不揃いに沈んでいくことを言います。片方へ斜めに傾いていくのです。


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